合同葬をする場合とその意味を考える
葬儀にもいろんな形式が存在します。その中でも、合同葬は一般的なモノではないかもしれません。つまり、故人が勤めていた団体や機関と遺族が合同で執り行うからです。結局、社葬の一種になるはずです。とにかく、準備や費用の負担を軽減するための処置ともいえます。
他にも災害などで一度に大勢の死者が出るとなかなか、ここで葬式を行うことができません。幾ら、いたるところで大手葬儀場が見かけるようになっても式場の施設にも限度があります。この場合、合同で行うべきです。どんな場合にせよ、合同となると双方の考えが交差します。
なので、念密な打ち合わせが必要になります。さらに費用の方もさすがに折半というわけにはいかないようです。その点を見ていると寺院へのお布施は遺族が、斎場と葬儀に関する経費は企業かと負担を考えているようです。
合同葬で必要になる葬儀費用の基礎知識
合同葬と言いますのは、ご遺族および会社組織が、個人葬と社葬をセットで実施するということを意味します。故人をおくるにとどまらず、経済的な影響力もしっかりと想定して事前準備を実施することが不可欠です。合同葬を実施するプラス面として、会社組織が葬儀にかかる費用を負うことで、遺族は費用を払う必要性がないことがあります。
換言すれば、故人の資産より葬儀にかかる費用を払わずに、故人の資産を継ぐことが可能ということです。そして費用相当分を弔慰金そして退職金という形で手にすると、相続税の対象になることもあり得ますので気を付ける必要があります。
費用のご遺族および会社組織の負担の割合に関しては、会社組織と遺族両方の協議に因ります。簡単にいいますと寺へのお布施は遺族そして、葬儀にかかる費用は会社組織の負担など、さまざまなバリエーションがあります。